副業人材が語る、副業人材の活用で成果を出す企業の特徴

近年、多くの企業が副業人材の活用に取り組んでいます。しかし、その成果には大きな差が生じているのが実態です。では、副業人材を効果的に活用し、成果を上げている企業にはどのような特徴があるのでしょうか。本記事では、実際に副業として複数の企業とお仕事を共にしている人材の視点から、成功企業の特徴を解説します。

目次

成果を出す企業はPDCAのD(実行)に優れる

副業人材の活用において、最も重要なのは「実行力」です。多くの企業がPlan(計画)に力を入れすぎる傾向にありますが、実際に成果を出している企業は、Do(実行)のフェーズを重視しています。

具体的には、副業人材から提案された施策を、スピーディーに実行に移す体制が整っています。例えば、マーケティング施策の提案を受けた際、必要な承認プロセスを最小限に抑え、すぐにテストマーケティングを開始できる環境を整えているのです。

このような素早い実行力は、限られた時間で働く副業人材の専門性を最大限に活かすことにつながります。また、実行しデータが貯まってくると半自動的に検証→改善のフェーズも進みます。結果的にPDCAサイクルを早く回すことになり、より効果的な施策の発見にもつながっています。

副業者の視点

「いや、それでもPlan(計画)が大事じゃないか」とおっしゃる経営者もいらっしゃいます。確かにその通りなのですが、多数の応募者の中から選ばれた副業人材は既に同様の場面を何度も経験してきており、適切な解決方法の目星がついていることが多いのです。これは既にPlan(計画)が済んだ状態といえます。

副業人材から提案される内容はいわゆる定石ですから、簡単なファクトチェックを入れて速やかに実行してしまうことをお勧めします。

「提案を素直に聞き、すぐに行動する」ことが意識改革や実際の成果に繋がる

成果を出している企業のもう一つの特徴は、副業人材からの提案に対する「素直さ」です。これは単に言われたことをそのまま受け入れるという意味ではありません。

むしろ、提案の意図や背景を理解しようとする姿勢、そして建設的な対話を通じて最適な解決策を見出そうとする態度を指します。例えば、「それは当社では難しい」という否定から入るのではなく、「どうすればそれを実現できるか」という視点で検討を始める企業が、結果として大きな成果を上げています。

また、このような前向きな姿勢は、社内の意識改革にもつながっています。副業人材の新しい視点や手法を受け入れることで、従来の仕事の進め方を見直すきっかけとなり、組織全体の生産性向上にも寄与しているのです。

副業人材の視点

成功する企業の担当者は、私が提案を差し上げた際に「これはこうこうこういうことですね」と自らの言葉で確認してくれることが多いです。人は腑に落ちると行動を起こしやすい生き物ですから、お打合せ中にしっかり確認してくださるのはありがたいと感じます。

新たな提案も積極的に受け入れる度量、権限、行動の余力が勝敗を分ける

成功企業の三つ目の特徴は、副業人材という異質な存在からの提案も受け入れられる「余裕」です。これは以下の三つの要素から成り立っています:

まず「度量」です。当初の想定と異なる提案であっても、その価値を見極めて採用する懐の深さを持っています。次に「権限」です。副業人材が提案した施策を実行に移すための意思決定権限および財務権限が、適切な範囲で付与されています。そして「行動の余力」です。新しい取り組みを実行するための人的リソースが確保されています。

特に注目すべきは、これらの要素が揃っている企業では、副業人材のモチベーションも高く維持されている点です。自身の専門性を最大限に活かせる環境があることで、より積極的な提案や関与を引き出すことができています。

まとめ

副業人材の活用で成果を上げている企業には、以下のような明確な特徴があります。

第一に、計画よりも実行の速度を重視し、結果的にスピーディーなPDCAサイクルが回る仕組みを整えています。第二に、副業人材からの提案に対して建設的な対話を行い、実現に向けて前向きに検討する姿勢を持っています。そして第三に、新しい取り組みを受け入れるための度量、権限、リソースが適切に確保されています。

これらの特徴は、一朝一夕に整えられるものではありません。しかし、これらを意識し、一つずつ改善していくことで、副業人材の力を最大限に引き出し、期待する成果を上げる確度を高められるのです。

成功に近道なし。共に頑張りましょう。

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この記事を書いた人

砂川 大輔(すながわ だいすけ)

副業人材活用の専門家/トトノエルジャパン合同会社 代表

早稲田大学先進理工学部卒業、同大学院先進理工学研究科修了。新卒でアマゾンジャパン合同会社に入社し、マーケティングを担当。ハードライン事業本部にて最優秀マーケティング表彰を受ける。世界最先端のマーケティングの現場で、個人の能力に頼らず成果を出し続ける「しくみ」の力を学ぶ。

富士通株式会社CEO室にて、企業ビジョンの刷新や経営戦略の策定など、経営の意思決定に携わる。そのかたわら、副業人材として200社を超える中小企業の現場を支援。大企業で磨かれた経営の型を、中小企業で使える形に翻訳し、企業機能の内製化と自走する組織づくりに伴走している。自らもトトノエルジャパン合同会社を経営し、会社員・副業人材・経営者の、三足のわらじで活動。

副業人材活用の知見は行政・金融機関からも注目され、内閣府『プロフェッショナル人材活用ガイドブック』に歴代最多の3度掲載(2024、2026。うち2024は2事例)。厚生労働省広報誌『厚生労働』、野村證券『野村週報』に取材記事が掲載されたほか、株式会社みらいワークス「プロフェッショナルアワード2023」個人賞を受賞。高知県、和歌山県などの自治体・公的機関のセミナーや、大学の経営学部で登壇。2024年、副業人材活用の専門メディア『副業人材活用ラボ®』を開設し、編集長を務める。2026年には『経営者のための副業人材活用・適正運用ガイドライン』を公開。

2026年7月、初の著書『副業人材活用の戦略 参画企業200社超の専門家が実践から見出した企業経営者の思考と技術』(整流出版)を刊行。

掲げるビジョンは「よいものが正当に評価される社会をつくる」。

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